そんな弊害を解消するために河川の手前にはポンプが設置され、管渠はいったん地上付近まで浮上し橋梁の側面にぶら下がりながら河川の頭上を横断する。これが橋梁添架である。

　橋梁に管渠がぶら下がると、橋梁管理者は橋梁が壊れないか心配され、占用許可の添付資料として、下水管渠の荷重が付加された状態で橋梁が安全である証明書（構造計算書）を要求される場合がよくある。ところが、既存の橋梁は架設されてから、かなり時間がたっており、設計資料も残っていない。当時の設計基準も現在とは違い、現在の基準で照査すればそのものが不安定となってしまい、構造計算するとしても解決すべき問題が多すぎて事実上困難である。

　しかし、なにもしなくては占用許可は出していただけないため、簡易的な計算を行っている。

　たとえば、橋長と交通量から活荷重を（Ａ活荷重）、（ＡＳ12）と仮定し、「ＪＩＳ橋げたによるＰＣ道路橋　　設計・製造便覧」から桁の材料を設定する。
　断面図から死荷重を算出し、活荷重とあわせて発生モーメントを計算する。それに対し、桁の抵抗モーメントとして、スラブ橋けたのひび割れ試験曲げモーメントと比較して安全性のチェックを行う。これに、下水管渠の死荷重を加えて再度チェックをして安全であることを確認する。

　そのことから、橋梁に添架する下水管渠の重量は、橋の死荷重の1％未満であり、計算の結果でも安全であり、橋梁への影響はほとんど与えないことが分かる。

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　ボイリングにより飽和した地盤は、比重が極端に低下し、力学的土質定数も低下し、基礎地盤としては破壊された状態で、管渠の支持力低下や、土留め工の受動土圧も低下している。

　このような状態は、いうまでもなく危険な状態で、早急にこの状態から回避しなければならない。ボイリングの前兆である小規模なパイピングが確認されたら、できるだけ早く土砂を埋戻す必要がある。その後ボイリング防止のために必要な根入れ長を見直しを行う。地下水位に変化がない場合は、基礎地盤の単位体積重量の低下を考慮して、根入れ長を増加し矢板の打ち直しを行う必要がある。

　また、ボイリングの進行が激しい場合は、基礎地盤の比重や、支持力が低下しているため、ボイリング防止の根入れ長は膨大となり、さらに管渠やマンホール構築のための基礎の支持力は期待できないし、矢板の引抜き等の影響でも管渠の沈下が考えられる。

　ボイリングが進行した場合の対策としては、基礎地盤をセメント系の地盤改良が有効だが、かなり高価となる。
その他には、比重の高い栗石を飽和した底盤に投入し、軽量化した基礎地盤の重量を回復される方法がある。その後安定シートやはしご胴木基礎を併用して、管渠やマンホールの沈下を防止することが、経済的な方法である。

　地下水を排除せず水中掘削するのは、掘削中のボイリングやヒービングの発生を抑え底部の安定を図るためである。また、底部に水中打設するコンクリートは、バランスを取っていた地下水の代わりの役割である。コンクリートが硬化すると、土圧を受ける鋼製ケーシングは不要となるため、コンクリートとのかぶりを３０ｃｍ程度取れるところまでケーシングを引抜く。この時点で立坑の深さに対し、鋼製ケーシング自体の必要な高さが決定する。

　推進作業が完了し、マンホールを設置した後、埋戻が完了すると、立坑の必要がなくなり、鋼製ケーシングは地中に残置されたままにされるのだが、道路管理上、上部の１．５ｍ程度は撤去を要求されることが多い。この場合、ケーシングを切断して撤去するのが、仮設ケーシングと埋設ケーシングの接続はボルト固定されていて用意に設置や取り外しができるように工夫されている。当初から切断位置がわかっていれば、切断部をボルト固定加工を施しておけば時間も経費も削減できる。さらに、管路部の上部に同様の加工を施せば、鋼製ケーシングの再利用も可能となり大幅な経費削減につながることも考えられる。

　また、掘削部に転石や岩盤が予測される場合は、刃先金物に硬質ビットを取り付け、岩盤を切断して掘削することができる。

１）交通量の多い道路、鉄道、河川、構造物下の横断施工の場合
２）周辺環境条件や道路占用条件等から開削工法が適さない場合
３）埋設位置が深く、経済的に有利な場合

また、採用するうえでは次のようなことを考慮しなければならない。

①　地下水の多い場所や土質条件によっては、補助工法の検討が必要である。
②　軟弱な地盤で施工する場合には、推進管の沈下を起こすことがある。
③　推進中、障害物に遭遇した場合の処置が困難である。
④　地質条件、施工方法によっては、地表面の沈下をおこすことがある。
⑤　施工精度を維持するには、作業員の熟練と綿密な施工管理が必要である。
⑥　立坑位置の選定については、特段の配慮が必要であり、発進立坑は、当初の立坑構築、推進工、ﾏﾝﾎｰﾙ築造、埋戻工、土留の撤去まで、長期にわたるので、立坑周辺に与える影響が大きい。

　以上のことから、推進する位置の地形及び土質状況が、推進工事に大きな影響を与えることがわかる。
その状況を調査し、特性を把握して、もっとも適した推進工法を選定することが重要である。

　地形及び土質調査は、次の項目について行わなければならない。各調査は、踏査、ボーリング等を適切な方法で行うものとし、調査位置や調査項目等については、責任技術者の判断によるものとする。
１）地　　形（地形の観察と把握により行う）
２）地層構成（できるだけ広い範囲の地層構成を把握、地質縦断図を作成）
３）土　　質（資料採取、標準貫入試験、物理試験、力学試験、現場透水試験、地下水測定、その他）
４）地 下 水（季節的な変動や人口的変動、潮位による変動があるため、測定時の条件を確認）
５）酸欠空気、有害ガスの有無（鉄分や有機物が酸化した酸欠空気、有害ガスには対策が必要）

　しかし、そんな重要な土質調査だが、たかが直径60mmのボーリング数箇所で、すべてを把握するのはやぶさかではない。地層、Ｎ値、粒度、礫径、水位、透水係数など、推進するスパンは１００ｍもあればその途中でいくらでも変わる。そんな状況を予測し施工サイドではほとんど安全側へ傾き、高額な推進工法を要求する。

　透水係数や礫率を高く推定し、さらに礫径を３倍したりして、土質調査報告書の推定する推進に不利な情報を採用することで、安全で確実な推進工法を選定することができる。しかし、それは単に設計や事務処理が安全で確実なだけで、本来の公共事業は安全を確保して最も経済的な工法を選定するのがあるべき姿ではないだろうか。

　多少の土質の変化を、推進工法のみで対応するのではなく、補助工法や立坑の再設置など、トラブル回避策も考慮のうえ安全で経済的は工法を決定する事が重要である。そのためには、土質報告書の推定項目を精査し必要以上の不利な情報を排除して経済的な工法を選定したあと、施工時に試掘や立坑の掘削土砂の確認、薬注時の削孔状況、鏡切の切羽の状況など、できるだけ多くの情報を追跡調査し、先に選定した経済的な推進工法が施工可能であるか検証を行うことが必要がある。その結果、推進工法を変更するか、補助工法を併用するか再度検討し判断する細やかさが重要ではないだろうか。

　矢板引抜きに関する付加土圧の適用は、「JSWAS　A-１　下水道用鉄筋コンクリート管」に下水道協会式（改定式）として掲載され、詳細については「下水道用管（剛性管）に係わる土圧報告書」で示されています。また、道路協会の「カルバート工指針」の剛性カルバートの設計にて、溝型の矢板を使用する場合は、JSWAS　A-1を参考に検討するとあります。しかし、いずれも、剛性管に関する考え方として示されています。
　
　塩ビ管に関する付加土圧の考え方は、昭和５５年１０月発行、国土開発技術センター「下水道用硬質塩化ビニル管の道路下埋設に関する研究　報告書」及び、平成14年８月発行、塩化ビニル管・継ぎ手協会の「下水道用硬質塩化ビニル管道路埋設指針」に、それぞれ、矢板引き抜きの影響に関する試験報告書が掲載されています。

　その、試験結果はいずれも標準的な埋設では、矢板引抜の影響は少ないとまとめてあります。　JSWAS　K-1や、道路土工指針でも、塩ビ管については付加土圧を考慮するとは明記されてありません。

そのことからしても、塩ビ管については矢板の引き抜きによる付加土圧を考慮した「下水道協会式（改訂式）」の適用は考慮しなくていいことになりますが、

何でヒューム管だけに土圧が掛かって塩ビ管に掛からないのか、どうも納得がいきません

の方が配置本数が削減でき、さらに矢板コーナー部への噴射角度も良く、止水効果も増加すると考えられる。さらに経済的には、１０本の改良本数を８本に減らすと、１９万×２本＝３８万円の削減と、スライム処理量も１０m3減少し、２４万円の削減、合計６２万円の削減ができる。「JSG2.xls」をダウンロード

これは大きいでしょう。

　矢板を引抜く真横にアウトリガーを張り出したクレーンやその他の重機、ましてや引抜いた矢板をすぐそばには置かないような、ほんの少しの気遣いが必要だ。

　設計時に砂礫層で選定された、小口径泥水式推進工法の砂礫タイプに対し、ローラーピットを装着した日本に３台の優れものが準備された。
でも、初期発進でトラブル、整備に２週間の入院。知恵熱かな。

　次に、可変超高周波型・油圧ショベル装着式バイブロハンマ、その次に油圧ショベル装着式（超低騒音型）バイブロハンマ（普通型）がある。

　油圧圧入引抜機は周辺への影響は少ないが、N値が２０以上になると圧入できなくなる。N値が２０以下でも、砂質地盤では矢板と地山の付着力が不足して、反力として利用している圧入した矢板が、抜け上がりをおこし、圧入不能となってしまう。

　それに対し、多少の振動や騒音はあるが、施工が確実なのが可変超高周波型・油圧ショベル装着式バイブロハンマである。しかし、機械の市場性が少ないためほとんどが、油圧ショベル装着式（超低騒音型）バイブロハンマ（普通型）となるケースが多い。
　環境に配慮して、油圧圧入引抜機を選定しても、結局現場では、油圧ショベル装着式（超低騒音型）バイブロハンマ（普通型）で施工することも多くない。本音と建て前ではないが、選定は簡単だが、施工は難しいようだ。

経済性は次のようになる。

①油圧ショベル装着式（超低騒音型）バイブロハンマ（普通型）
22,158円/ｍ
②可変超高周波型・油圧ショベル装着式バイブロハンマ
30,222円/ｍ
③油圧圧入引抜機
36,162円/ｍ
「keiryoukouyaitahikaku.xls」をダウンロード

②基礎を仕上げて管渠とセットして土嚢等で固定する方法がある。

①はセットのスピードは速いが、管渠と基礎の間の詰め方が不十分な場合は、沈下の可能性が高い。②はセットのスピードは落ちるが、沈下の可能性は小さい。